ZEP Ryukyu

ZEP Ryukyuとは?

ZEP Ryukyuは、沖縄県の脱炭素社会の実現のため県内でのZEH・省エネ住宅の普及を目的としたZEH・省エネ住宅建築に携わる事業者の連携体制です。

ZEP Ryukyuでは、ZEH・省エネ住宅に係るセミナー運営を通して、ZEH・省エネ住宅建築に係るノウハウの向上を図るなど、ZEH・省エネ住宅建築に係る支援をおこなっています。

Ryukyu net ZERO Energy Partnership

ZEP Ryukyu メンバー(加盟事業者様)

(2025年9月1日現在)

│ ア行 │ カ行 │ サ行 │ タ行 │ ナ・ハ行  │ マ・ヤ行  │ ラ・ワ行 │

【ア行】

株式会社アイ工務店

アイダ設計

I'mhome

株式会社アイム・ユニバース

アイワ企画株式会社

碧城建設株式会社

株式会社ARCHISS

有限会社アーキテクトデザイントオーラス

アーキラボラフィット

アクロス琉球株式会社

アースティック

株式会社あすなろ建設

アップルートエステート

アトリエ・門口

アトリエセグエ

穴吹興産株式会社

株式会社アミール不動産

47

4

株式会社新崎不動産

株式会社飯田産業

5

うるま産業

株式会社AHC沖縄

エクラホーム

エージェイエフ有限会社

エッジ

LSDdesign

6

株式会社沖愛ビルド

7

8

48

9

9

株式会社沖秀建設

10

親川不動産

【カ行】

華業地産株式会社

金秀建設株式会社

上咲組

株式会社宜野湾電設

11

共和産業株式会社

株式会社good base

12

株式会社クレス不動産

クレバリーホーム

49

ケイズインフィニティー

13

14

コザ電気工事株式会社

株式会社古波蔵組

コーラルハウジング株式会社

【サ行】

サイアスホーム株式会社

株式会社崎原組

サクらエル株式会社

株式会社佐平建設

島建築株式会社

15

株式会社住太郎ホーム

17

有限会社門一級建築士事務所

城心組

18

株式会社GSK

仁海建設

株式会社芯城

株式会社新潮ホーム

株式会社新洋

株式会社スタジオ・チッタ

スリースターズ

【タ行】

20

21

株式会社大成開発

大成ホーム

ダイナスティーハウジング

うるま産業

有限会社タカラハウジング

25

26

てぃーだカンカン不動産糸満

ディーアンド・ラボ

デザインスタジオ琉球樂団

27

株式会社東栄住宅

有限会社東海不動産

株式会社棟匠

株式会社東豊

28

29

株式会社トラストプラン・シュン

トリコ不動産

【ナ行】

株式会社南西エステート

株式会社西建設

日大建築

30

【ハ行】

50

31

HARMO design株式会社

株式会社久仲工建

33

B-plus

株式会社日和ハウス

ヒロ商事ハウスドゥうるまみどり町・沖縄上地

34

株式会社生立

35

株式会社プラスモア久仲

36

51

37

【マ行】

前堂建設

MakanaHouse

松田まり子建築設計事務所

38

株式会社丸松建設

三ツ星不動産

一般社団法人宮古島千年プラットフォーム

52

【ヤ行】

53

39

株式会社結まーる不動産

株式会社ユートピア設計ネットワーク

米元建設工業株式会社

【ラ行】

40

株式会社ライフコーポレーション

ライフデザイン・カバヤ

株式会社りーふ

琉球エコライン

42

琉球ストーク株式会社

43

株式会社隆盛建設

りゅうせき建設

琉美不動産

RoseHeart

【ワ行】

ワンクラップ

ZEP Ryukyuの活動報告

イベント実施報告

メディア

ZEHとは?

ZEH住宅とは、快適な室内環境を保ちながら住宅の高断熱化と高効率設備によりできる限りの省エネルギーに努め、太陽光発電等によりエネルギーを創ることで、1年間で消費する住宅のエネルギー量が正味(ネット)で概ねゼロ以下となる住宅をいいます。


出典:経済産業省 環境省 資料を参考に作成

 ZEHを詳しく知りたい方はこちらもご覧ください。
  「待って!家選びの基準変わります」漫画(引用元:国土交通省)

ZEHの種類

【戸建て】・ZEH・Nearly ZEH・ZEH Oriented・ZEH+・Nearly ZEH+ 【マンション】・ZEH-M・Nearly ZEH-M・ZEH-M Ready・ZEH-M Oriented

ZEHの一般的なメリット・デメリットは?

【メリット】

  • 光熱費(ランニングコスト)の抑制
  • 快適性の向上
  • ヒートショックや熱中症の防止
  • 太陽光発電と蓄電池、エコキュート等による災害対策
  • 補助金の活用が可能
  • 住宅ローン減税における対象金額の増加

【デメリット】

  • 建築コスト(イニシャルコスト)の増加
  • 間取り・デザインの制限

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